就職率上昇 一過性の改善に終わらせるな
- 2012年05月20日
- TAC
若者の就職率が4年ぶりに改善した。この流れを一過性に終わらせないことが重要だ。
http://www.yomiuri.co.jp/editorial/news/20120519-OYT1T01113.htm
早期離職する学生、今年もたくさんいるのでしょうか。
就活解禁前にやっておくべきこと、内定の有無で回答に差異
- 2012年05月19日
- TAC
就職情報会社のディスコは5月18日、2013年3月卒業予定の大学生モニターを対象に、5月上旬に行った就職活動に関する調査の結果を発表した。
昨年より10%アップと好調ですね。
「OB・OG訪問した? 何を聞いた?」アンケート結果大公開
- 2012年05月19日
- TAC
就職活動を終えて2012年3月に大学を卒業した先輩たち405人を対象に、アンケート調査を実施。(調査協力:株式会社クロス・マーケティング、調査期間:2012年4月21日~22日)志望企業や志望業界で働くOB・OGに話を聞くOB・OG訪問。そこで今回は、実際に就職活動を経験した先輩たちに、訪問人数や、訪問時の話の内容について、尋ねました。
OB・OG経験談はとても勉強になりますね。
就活自殺防げ、大学がメール相談・自宅訪問
- 2012年05月18日
- TAC
就職活動を苦にした若者の自殺が急増する中、学生が悩みなどを打ち明けやすいようにメール相談を開設したり、就活に行き詰まり自宅に引きこもる学生を訪問するソーシャルワーカーを配置したりするなど、各地の大学が新たな対策に乗り出している。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120517-00000672-yom-soci
一人でも自殺する方が減ってくれることを願っています。
就活「再挑戦」を支援 失敗の背景には…?
- 2012年05月18日
- TAC
厳しい就職状況が続く中、職に就けないまま卒業した大学生を対象に、就活の「再挑戦」を支援する動きが広がっている。社会人としての基礎を研修で教えたり、失敗の背後にある課題の解決へ向けたセミナーを開いたりするなど、参加者の意識改革を促す内容となっている。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120517-00000542-san-soci
セミナーやグループワークが無料で受けられるのが良いですね。
就活に生かして くらしき作陽大
- 2012年05月17日
- TAC
新聞を就活に生かそう―。くらしき作陽大・作陽音楽短大(倉敷市玉島長尾)で14日、第1回の企業等地域連携講座が開かれ、山陽新聞社NIE推進部の中田秀哉部長が「新聞で社会を知ろう―就職活動に向けて」と題し講演。新聞の利用について討議も行った。
http://www.sanyo.oni.co.jp/kikaku/nie/kiji/2012/20120515.html
新聞を毎日読まれている学生さんが何%いるのか知りたいですね。
高まる学生の中小志向 大卒就職率93.6%に改善
- 2012年05月17日
- TAC
就職活動中の大学生の間で徐々に高まってきた中堅・中小企業志向。リーマン・ショック以降の学生の大手・安定志向に危機感を持った大学側が大手以外の就職指導を強化。景気の情勢が不透明な状況下、今後も採用意欲のある中小企業と学生のミスマッチ解消が、就職率向上の鍵となりそうだ。
http://sankei.jp.msn.com/life/news/120515/trd12051521550021-n1.htm
中小ならやりたい仕事を早い段階でできるかもしれませんね。
2013年卒マイナビ学生就職モニター調査 4月の活動状況
- 2012年05月16日
- TAC
~ 4月に入り選考が一斉にスタート。7割以上が就職活動を継続。
新たな企業との出会いを求め再スタートを切る学生も ~
まず中小で内定を取ってから大手を攻めるのも良いかもしれませんね。
城南予備校が就活塾、支援スクール開校へ/横浜
- 2012年05月16日
- TAC
城南予備校を運営する城南進学研究社は15日、新規事業として大学生対象の就職活動支援スクール「城南就活塾」を、6月1日から横浜校(横浜市西区)に開校すると発表した。面接対策など1対1の細やかな支援と体系立てたカリキュラムで就活スキルを身に付ける機会を提供する。
カリキュラムが1年以上と長いので手厚いサポートを期待します。
大学生の就職率、過去最悪から大幅に改善 93.6%に
- 2012年05月16日
- TAC
就職率が過去最悪から大幅に改善し、光明が見えてきた。
http://headlines.yahoo.co.jp/videonews/fnn?a=20120515-00000312-fnn-soci
もっと中小企業に目を向けるべきかもしれませんね。